大規模修繕はいつ行うべき？実施タイミングの目安と判断ポイントを解説
2025/05/29
マンションなどの集合住宅では、定期的に「大規模修繕」を行うことが、建物の安全性や資産価値を守るうえで欠かせません。ただし、「大規模修繕はいつやればいいのか？」と疑問を持つ方も多いでしょう。
この記事では、大規模修繕を実施する一般的な時期や目安、劣化のサイン、判断基準などについてわかりやすく解説します。適切なタイミングを逃さず、計画的に修繕を進めるためのヒントをお伝えします。
大規模修繕は築何年で行うのが一般的？
多くのマンションでは、築12〜15年で最初の大規模修繕を実施するのが一般的です。これは、防水材や塗装、外壁などの耐用年数に合わせて計画されているためです。
2回目以降は、おおむね12年周期で行われることが多く、長期修繕計画にもこの周期が組み込まれているケースが一般的です。
なぜ12〜15年が目安になるのか？
この時期が目安となる理由は、主要な建材の劣化が顕在化し始める時期だからです。
- 外壁塗装：耐用年数 約10〜15年
- 防水層（屋上・バルコニー）：耐用年数 約10〜13年
- 鉄部の錆びや腐食：10年以降に目立つ
こうした部位の劣化を放置すると、建物全体の劣化が急速に進むため、トラブルが起こる前に修繕を行うのが理想です。
早めの修繕が必要な劣化サインとは？
築年数だけでなく、以下のような劣化サインが出ている場合は、予定より早い修繕を検討すべきです。
- 外壁にひび割れや塗膜の剥がれがある
- 屋上の防水層が浮いていたり、雑草が生えている
- バルコニーの床に水たまりができる
- 共用廊下や階段にサビや破損が見られる
- 雨漏りや結露などが頻発する
このような症状が見られる場合は、建物診断を早急に依頼しましょう。
修繕のタイミングを見極める3つの判断ポイント
大規模修繕のタイミングを判断する際は、以下の3点を総合的に検討する必要があります。
- 築年数と劣化状況 長期修繕計画に加え、定期的な建物診断の結果を重視します。
- 修繕積立金の残高 修繕に必要な資金が十分に確保されているか確認しましょう。
- 住民の合意形成 工事内容や時期について住民の理解と協力が得られるタイミングを見極めることが重要です。
修繕時期を間違えるとどうなる？
適切な時期を逃すと、以下のようなリスクが生じます。
- 雨漏りや漏水による建物内部の劣化
- 構造体や配管の腐食による修繕費の増加
- 外観の劣化による資産価値の低下
- 住民からの不満や管理不信の増加
予定より少し早めのタイミングで計画的に修繕を行うほうが、結果としてコストを抑えられるケースも多いです。
計画的な長期修繕計画で「いつ」を見える化しよう
大規模修繕をスムーズに進めるには、長期修繕計画の策定と見直しが欠かせません。管理会社や専門業者と連携して、建物の劣化状況と資金計画をもとに最適な時期を割り出しましょう。
また、築10年を過ぎたら、2〜3年ごとの建物診断を行うのが理想です。状況に応じて柔軟に時期を調整し、予防的な修繕を心がけることで、住環境と資産価値を守ることができます。
まとめ
大規模修繕は「築12〜15年」がひとつの目安ですが、実際には劣化状況や建物の特徴によってベストなタイミングは異なります。重要なのは、築年数だけでなく、劣化のサインや修繕積立金の状況、住民の合意といった複数の要素を踏まえて判断することです。
「まだ早いかな」と思っても、建物の状態によっては先延ばしが大きな損失につながることもあります。将来のトラブルを未然に防ぐためにも、定期診断と計画的な準備を進めましょう。
