防水工事で資格はなぜ重要？信頼できる業者選びのために知っておきたい知識

建物の屋上や外壁・ベランダなどに行う「防水工事」は、雨水の浸入を防ぎ、建物の寿命を延ばすうえで非常に重要な工事です。
しかし、その質には業者の技術や管理体制が大きく関わりるため、業者選定から慎重に行う必要があります。
その技術力を見極める指標のひとつとして挙げあられるのが「資格」です。
業者の表面的な価格や対応だけでは見えにくい「信頼性」の要素を見抜くために、資格の有無は非常に有効な判断材料となります。

本記事では、防水工事に関わる資格や建設業許可がなぜ依頼者にとって重要なのか、どのように業者を選べばよいのかについて紹介します。

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防水工事とは？

防水工事は、建物を水の浸入から守るための重要な工程です。
適切に施工されていないと、雨漏りや構造の劣化など深刻な被害につながります。
ここでは、防水工事の基本的な目的や対象箇所・主な工法について解説します。

防水工事の目的と重要性

防水工事とは、建物の屋上・ベランダ・外壁・地下室などに対して防水処理を施し、水の浸入を防ぐ工事のことを指します。
日本は年間降水量が多く、梅雨や台風といった気候の影響を受けやすいため、建物の防水性能が低下すると、雨漏りや内部構造の劣化・カビの発生など深刻な被害を引き起こす可能性があります。

防水が不十分だと、建物の構造躯体に水が浸入し、鉄筋の腐食やコンクリートのひび割れなどを引き起こす恐れもあります。
これらの劣化は修復に多大な費用がかかるため、定期的な点検と早期の対応が求められます。
そのため、防水工事は建物の安全性・快適性・資産価値を守るうえで欠かせない工事なのです。

防水工事が行われる主な場所

防水工事の対象となる部位は、以下の通りです。

• 屋上…最も多く雨水にさらされる部分であり、防水の劣化が顕著に現れる場所
• ベランダ・バルコニー…ひび割れや排水不良による水たまりが原因で漏水につながることが多いとともに、日常的に目が届きにくい場所
• 外壁…クラックやシーリングの劣化が雨水の浸入口になりやすいが、目視で確認しにくい部分も多く発見が遅れがちな場所
• 基礎部分・地下…地下水や地面からの湿気が影響するため防水材の選定と施工精度が問われる場所

これらの場所では、建物の用途や構造に合わせた適切な防水工法が必要とされます。
また、部位ごとに劣化の進行速度や水の浸入経路が異なるため、施工対象の特性を理解したうえでの工法選定がカギとなります。

防水工法の種類と選び方のポイント

防水工法にはいくつかの種類があり、代表的なものに以下があります。

防水工法	特徴	向いている建物・用途
ウレタン塗膜防水	柔軟性があり複雑な形状にも対応。メンテナンス性が高く、重ね塗り更新が容易。	戸建て住宅・集合住宅・複雑な形状の屋上やベランダ
シート防水（塩ビ・ゴム系）	均一な厚みで防水性能が安定。継ぎ目が少なく漏水リスクが低い。	大規模建築・工場・ビルの屋上など平坦で広い面積
アスファルト防水	耐久性が高く、熱工法・常温工法あり。長寿命だが施工に熟練を要する。	公共施設・集合住宅・耐久性重視の構造物

選定にあたっては、建物の形状・使用環境・予算などを加味したうえで、専門業者と相談しながら進めるのが一般的です。
加えて、工法ごとの特徴を理解することで、依頼者として適切な判断ができるようになります。

実録！新東亜工業の施工事例｜3階建てマンションの屋上防水工事

築38年の3階建てRC造マンションにて、屋上の防水工事をご依頼いただいた事例をご紹介します。
「屋上の防水塗装が剥がれてきて不安…」「ベランダや排水溝も気になる箇所がある」
そんな不安を抱えたお客様からメールにてお問い合わせをいただき、現地調査・見積・契約・施工・引き渡しまでを実際のやり取りと共にご紹介します。
途中で工法の変更が発生した点も含め、リアルな工事の流れがわかる内容です。

ご相談内容

お問い合わせはメールで始まりました。屋上やベランダの防水劣化、排水溝の錆、駐輪場のライン引きについてもご相談がありました。
お客様はメールでのやりとりを希望されており、現地調査と見積が無料であることを案内することで安心感を提供できました。

お客様：屋上やベランダの防水塗装が剥がれているようなので見積をお願いします。
通路の排水溝の金属蓋の交換もお願いしたいです。

担当者：現地調査・御見積は無料で行っておりますのでご安心ください。

お客様：12月12日 14時でお願いできますか？ ついでに天窓と屋根の調査もお願いします。

工事の概要｜工事金額と期間

工事金額：100万円

工期：5日間

 

現地調査で判明した劣化症状

屋上の防水層は部分的に切れ・膨れが見られ、塔屋屋根はより劣化が進んでいました。
一方でベランダや廊下の防水はまだ機能していると判断され、不要な工事は避ける形でご提案しました。

担当者：塔屋屋根の防水層は屋上よりも状態が悪く、以前の工事からかなり年数が経っていると思われます。

お客様：そうなんですね。やはり雨漏りしてからじゃ遅いので、防水お願いします。

担当者：防水層が生きている場所については、今回は工事しなくても大丈夫です。

施工中のやり取りと配慮

洗浄後の確認で、旧防水層の膨れが多数見つかり、急遽「通気緩衝工法」への変更を提案。
工法変更による追加費用やメリットを丁寧に説明し、納得を得て施工を進行。
室外機や物干し台の取り扱い、駐輪場ライン引きのスケジュールも調整されました。

担当者：古い防水層の膨れがあり、通気緩衝工法への変更をおすすめします。

お客様：金額によりますが、効果があるならお願いしたいです。

担当者：費用追加で対応可能です。支払いは完工時で結構です。

引き渡し時のご感想

駐輪場のライン引きを含めた全工程が完了。お客様には仕上がりをご確認いただき、満足のご感想をいただきました。
今後のトラブル時対応についても案内し、信頼関係を築いてお引き渡しとなりました。

担当者：駐輪場のライン引きも終わり、全ての工事が完了しました。

お客様：ありがとうございます。線がとてもきれいで満足です。

担当者：今後なにかあればいつでもご連絡ください。

本工事では、お客様のご要望を丁寧にヒアリングし、メール主体のやり取りにも柔軟に対応しました。
現地調査により劣化の状態を正確に把握し、必要な工事だけをご提案。
施工中には想定外の劣化が発見されましたが、最適な工法へ変更し、お客様の納得を得て対応。
お引き渡し後もフォロー体制を伝えることで、長期的な信頼関係を築くことができました。

資格のある業者を選ぶべき理由とは？

防水工事を成功させるためには、技術力の高い業者を選ぶことが重要です。
ここでは、資格を持つ業者を選ぶメリットや、各資格の役割について詳しく紹介します。

防水施工技能士

「防水施工技能士」は、防水工事の実務経験を積んだうえで国家試験に合格した者に与えられる国家資格です。
等級は1級と2級に分かれており、試験では防水材の取り扱いから施工方法・安全管理まで広範な知識と技術が問われます。
資格を持つ作業員が施工を行っているかどうかは、施工品質のばらつきを防ぐ指標となり得ます。
特に公共工事などでは、一定割合の技能士配置が求められることもあり、民間の工事であっても資格保有者が関わることで信頼性が高まります。

建築施工管理技士

「建築施工管理技士」は、建築工事全般の管理を行う国家資格で、防水工事のような専門工事でも、工程・品質・安全・原価といった要素を統括的に監督します。
資格保有者が現場責任者や主任技術者として関わっていれば、トラブル発生時の対応力や段取りの的確さが大きく変わります。
防水工事は他工事と干渉するケースもあるため、現場を統括できる資格者の存在は非常に重要です。

有機溶剤作業主任者

ウレタン塗膜防水やシーリング工事では、有機溶剤を使用する場面が多く存在します。
こうした現場では「有機溶剤作業主任者」の選任が労働安全衛生法により義務付けられており、適切な換気や作業管理・安全指導が求められます。
この主任者が配置されていない現場では、職人の健康リスクだけでなく、爆発や中毒事故などの危険もあります。
加えて、作業員全体の意識やマナーにも直結する部分でもあるため、事故リスクを最小限に抑える体制が整っているかの判断にもなります。

無資格業者に依頼するリスク

「知り合いだから安くやってくれる」「地元で評判がいいから」といった理由で資格や許可を確認せずに依頼してしまうと、後々大きなトラブルにつながることもあります。
例えば、誤った工法による施工不良・保証が一切ない・火災保険や瑕疵担保保険が使えない、などの問題が発生するケースも少なくありません。
資格を持たない業者がすべて悪いわけではないものの、技術力や安全性・保証対応などの観点から、依頼前の資格確認は非常に重要です。
また、資格があることで万が一の際の補償や再施工などにも柔軟に対応してもらえる可能性が高くなります。

建設業許可と施工品質の関係について

防水工事を依頼する際に確認すべき最も重要な項目の一つが、「建設業許可」の有無です。
この許可は、単なる形式的な届け出ではなく、業者の技術力・組織体制・財務健全性を裏付ける重要な法的資格と言えます。
防水工事においては、信頼できる業者かどうかを見極める判断材料として極めて有効です。
ここでは、防水工事と建設業許可の関係性、そして施主が注意して確認すべきポイントについて詳しく解説していきます。

建設業許可とは何か？どんな工事に必要？

建設業許可とは建設業法に基づき、国土交通大臣または都道府県知事から付与される営業許可のことです。
特に500万円（税込）以上の工事を請け負う場合には、法律上必ずこの許可が必要とされており、防水工事も例外ではありません。
許可を得るためには、経営状況や技術力・過去の施工実績など厳格な審査が行われます。

また、防水工事は「専門工事業種」に分類され、そのなかでも「防水工事業」というカテゴリーに該当します。
つまり、業者がこの分野で正式に営業を行うには、所定の要件を満たし、許可を取得している必要があります。

防水工事業に必要な専任技術者の資格

建設業許可を取得するためには、営業所ごとに「専任技術者」の配置が義務付けられています。
これは、その工事分野において十分な知識・技能・経験を有する人物を常駐させることを意味し、施工品質を担保する目的があります。

具体的に防水工事業で必要な専任技術者の条件は、次の通りです。

• 建築施工管理技士（1級または2級）
• 防水施工技能士（1級または2級）
• 10年以上の実務経験（一定の条件下）

このように、建設業許可を取得している業者には、少なくともこれらの条件を満たす技術者が在籍しているため、一定水準の施工体制が整っていることが分かります。
資格者が常駐していることで、見えない部分にも手を抜かない安心感を得られるのです。

許可業者と無許可業者の違い

無許可業者に依頼することは、一見コスト面でのメリットがあるように見えるかもしれません。
しかし、法的に許可が不要な規模の工事であっても、信頼性・保証・補償といった点では大きなリスクをはらんでいます。

一方、許可を取得している業者は、経営審査・社会保険加入状況・財務基盤・過去の施工実績など、第三者の厳正なチェックを受けており、信頼性の裏付けがなされています。
また、建設業許可を持つ業者は、公共事業や大型民間工事にも参画できるため、組織力や工期管理の点でも優れていると言えるでしょう。

許可番号の確認方法とチェックポイント

許可業者であるかどうかは、見積書・契約書・名刺・会社案内・公式ホームページなどに記載されている「建設業許可番号」で確認できます。
チェックする際は、以下の点を意識しましょう。

• 許可の有効期限が切れていないか
• 許可業種に「防水工事業」が含まれているか
• 「般-」か「特-」か（一般工事か特定工事かの区別）

また、確認を促しても明確に提示しない業者や、許可業者を装う悪質業者も存在するため「書面または公式資料で確認できること」が非常に重要です。
業者選びの初期段階で、必ずチェックしたいポイントの一つです。

資格や許可はなぜ施工品質に影響するのか？

防水工事は、見た目では完成度が分かりにくい工事であるため、施工品質は「誰が、どう施工するか」に大きく依存します。
ここでは、資格や建設業許可が品質にどのように関係するのかを具体的に説明します。

資格は確かな技術力の裏付けでもある

資格を持っていることは、一定の知識と経験を有している証明です。
特に「防水施工技能士」などの資格は、実技試験が含まれており、現場での手作業能力が問われます。
この資格を取得している職人は、材料の特性・下地処理・気温や湿度への対応といった、細かい部分まで考慮したうえで丁寧な施工ができるのです。

さらに、「建築施工管理技士」のように現場全体を統括できる資格保有者が関与している現場では、他業者との連携・工程管理・安全管理の全体的な質が向上します。
これにより、結果として完成度・納期・耐久性のすべてが高まります。

資格保有者による施工は保証対応にも有利

防水工事では、工事後すぐに効果が分からない場合も多く、万が一数年後にトラブルが発生した際に備えて「保証制度」が重要です。
この保証制度の適用条件として「有資格者による施工」「建設業許可業者による施工」が必須条件となっている保険も少なくありません。
また、トラブル時の説明責任を果たすうえでも、資格のある責任者がいれば論理的かつ根拠に基づいた対応が期待でき、精神的な安心感にもつながります。

手抜き工事や過失の抑止力になる

施工ミスや品質低下の多くは、現場での「意識の差」に起因します。
無資格者やアルバイト作業員などが主導する現場では、必要な施工工程が省略されたり、確認作業が甘かったりするリスクが否定できません。
資格を持つ職人は「施工の一つ一つが自分の責任である」という意識を持っているため、そうした手抜きや過失が発生しにくくなります。
また、現場に資格者が常駐していれば、他の職人や作業員にも良い緊張感が生まれ、現場全体の質が底上げされるでしょう。

信頼できる業者の見極め方

防水工事は施工後すぐには結果が見えづらく、失敗が発覚するのは数カ月から数年後というケースも少なくありません。
そのため、業者選びの段階でどれだけ慎重に比較・検討を行えるかが、施工の成功・失敗を大きく分けるポイントになります。
ここでは、依頼者としてチェックしておきたい「信頼できる防水業者を見極めるためのポイント」を詳細に解説します。

有資格者・有許可業者の明示があるか

まず初めに確認したいのは、業者が資格や建設業許可に関する情報を明確に開示しているかどうかです。
公式サイト・パンフレット・見積書・契約書などに「防水施工技能士」「建築施工管理技士」などの有資格者の氏名と資格名、そして「建設業許可番号」が記載されているかを確認しましょう。
特に建設業許可の有無は、施工金額や工事規模に関係なく、業者の信頼性や法令順守の姿勢を示すものです。
こうした情報を積極的に公開しない業者や、確認を求めても曖昧な回答しか返ってこない業者は、注意が必要です。

現地調査や診断に丁寧に対応するか

信頼できる業者は、現地調査にしっかり時間をかけ、目視・打診・水分計などを使って建物の状態を正確に把握したうえで、工事の提案を行います。
逆に、現場を見ずに「一律いくらです」と即答するような業者は、適切な施工が行われない可能性が高いです。
調査時には、屋上の排水状況や既存の防水層の劣化状況、外壁のクラックやシーリングの状態など、細かな部分まで確認する姿勢があるかをチェックしましょう。
また、現地調査時の態度や説明内容からも、誠実な対応をする業者かどうかが見えてきます。

見積書や契約書の内容が明瞭か

信頼できる業者は、見積書や契約書の内容が詳細かつ明瞭であることが特徴です。
施工範囲や使用する材料名・下地処理の有無、・保証内容・工期・金額の内訳などが、細かく記載されているかを確認しましょう。
不明な点は遠慮せずに質問し、納得のいく説明が得られるかも業者選びの判断基準になります。

アフターサポートや保証制度があるか

防水工事は数年、長ければ十年以上効果を持続する工事であるため、アフターサポートの体制が整っているかも非常に重要です。
例えば「10年保証」「年1回の無料点検」「再施工保証」など、施工後に不具合が出た場合の対応内容と連絡手段を確認しましょう。
また、保証の対象や範囲が明文化されているかも重要なポイントです。
書面で保証書を発行してくれる業者は、万が一の際にも責任を持って対応してくれる姿勢があると考えられます。
信頼できる業者は、保証やアフターケアに自信を持っているため、それを堂々と提示しています。

よくある質問（FAQ）

Q1. 小さな補修工事でも資格や許可は重要？

はい、小規模な補修であっても資格や許可は非常に重要です。
防水工事は目に見えない箇所での施工が多いため、わずかなミスが後々大きなトラブルに発展することがあります。
特にベランダや外壁の補修などは、建物全体の防水性能に関わるため、しっかりとした技術と経験を持つ有資格者による施工が望ましいです。

Q2. 見積もり段階で資格や許可の有無を確認するには？

見積もりや商談の際には、「御社にはどのような資格を持った技術者がいらっしゃいますか？」「建設業許可は取得されていますか？」といった質問を投げかけてみましょう。
信頼できる業者であれば、スムーズに証明書や許可証を提示し、説明してくれます。
また、見積書に建設業許可番号や資格者の氏名・資格名が明記されているかを確認し、インターネットでその真偽を検索して裏付けを取ることも可能です。

Q3. 保証制度がある業者はどう探せばいい？

インターネット検索を活用するのが、効果的です。
また、業界団体（たとえば全国防水工事業協会など）に加盟している企業は、一定基準を満たしていることが多いため、安心して相談できる業者を探す際の指標になります。
口コミや施工事例の掲載があるかも、チェックしておきましょう。

Q4. 相見積もりは何社くらい取るべき？

一般的には、2〜3社から相見積もりを取るのが理想です。
ただし、価格の比較だけでなく、以下のような要素も比較しておきましょう。

• 提案内容の具体性と説得力
• 使用材料や工法の適切さ
• 対応の丁寧さや連絡の速さ
• 資格や許可の提示状況

最安値の業者を選ぶのではなく、最も納得できる説明と対応をしてくれる業者を選ぶことが成功のポイントです。

まとめ

防水工事は単なるメンテナンスではなく、建物の構造そのものを守るための重要な施工です。
見積もりや広告の文言に惑わされず、資格や建設業許可・実績や保証内容といった「根拠のある信頼性」に注目して業者を選ぶことが求められます。

特に、防水施工技能士や建築施工管理技士などの国家資格を持つ技術者が在籍している業者であれば、法令に則った確実な施工・トラブル時の的確な対応・万が一の際の補償対応などが一貫して提供される安心感があります。

建設業許可を取得している業者は、技術力だけでなく、経営の安定性や社会的信用も一定の基準を満たしている証拠です。
これらの条件がそろった業者を選ぶことが、数年後に後悔しないための最善の選択となるでしょう。

見積もりを取る段階から「資格」「許可」「保証」という視点を持ち、価格だけに惑わされず、総合的な価値で判断することが、防水工事を成功させるための第一歩となります。